【就活生必見】希望勤務地を叶える５つのアドバイス
せっかく志望する会社へ入社しても希望した勤務地でなければ、モチベーションは下がってしまいます。
逆に希望勤務地が通れば、当然やる気はでますよね。
では、面接時にどのようなことを伝えれば、希望は叶うのでしょうか？
よくあるやってはいけないことは、希望勤務地があるにもかかわらず、内定を欲しがって『勤務地は全国どこも大丈夫です』と伝えることです。
私は何度も経験していますが、1～2年後に『やっぱり地元に帰りたい』という社員を何人も見てきました。
最悪、地元に戻れない場合『転職』という選択をすることになるのです。
私は大手企業の新卒・中途採用活動を15年以上している現役面接官の「はれきち」と申します。
採用する側の立場として、あなたの悩みを少しでも解決できるよう合否のポイントをぶっちゃけて配信しています(Twitter版はこちら）。
遠慮してエリア範囲を広げれば希望勤務地には着けず、主張が強すぎれば合否に影響がでます。
- 勤務地が選択できるか確認する
- 必ず希望勤務地を伝える
- 譲歩できる範囲を広げる
- 希望勤務地のアピールをする
- 転勤制度を確認しておく
希望勤務地を叶えられるかは面接のやりとりで決まります。
希望勤務地のアピールはストレートに伝えましょう、でも保険も忘れずに
希望勤務地は叶うのか？
まず、そもそも「希望勤務地は叶うのか」と疑問に思っていませんか？
20年以上前の就職氷河期時代だと希望勤務地はほとんど通りませんでした。
『全国どこでもＯＫです』と言わないと、土俵に上げてもらえなかったのです。
しかし、昨今の働き方改革でどこの企業も長く働いてもらうには、どのような労働環境にすべきか真剣に考えています。
会社は残業問題、有給取得、離職率の低下、生産性向上などを取り組まなければなりません。
労働環境や職場環境を改善すれば、社員は辞めにくくなります。
長く勤めると営業力や技術力の経験値が貯まり、結果として効率が上がり生産性向上につながるのです。
よって、人事部は「離職率を下げる策」として、面接時になるべく希望勤務地を聞いて入社後ミスマッチに気を配っています。
希望勤務地は必ず面接官に伝えた方が双方にとってよいのです。
海外勤務希望するならこちらを参考にしてください。
今は昔に比べはるかに
希望が通りやすいです
勤務地を叶える5つのアドバイス
入社するからには希望勤務地で絶対に働きたいですよね。
実家から通いたい、実家の近くで働きたい、都市部で働きたい、一人暮らしがしたいと希望は様々です。
これらを叶えるために５つのアドバイスをします。
①勤務地が選択できるか聞く
②必ず希望勤務地を伝える
③譲歩できる範囲を広げる
④希望勤務地のアピール
⑤転勤制度の確認
①勤務地が選択できるか聞く
企業よってまれに勤務地が選べない場合があります。
そもそも『勤務地を選択できるか』確認しておく必要があります。
企業説明会など早い段階で確認しておくとよいでしょう。
早い段階で分かっていれば、企業選択から除外することも可能です。
面接官があいまいに答える会社は勤務地が選択ができないかもしれません。
例えば勤務する工場が2か所しかない、営業所が2か所など数が少なければ選択できないことも。
勤務地を聞くことは失礼ではないので必ず採用担当者へ確認しましょう。
②必ず希望勤務地を伝える
エントリーシートに希望勤務地を書けば必ず通るわけではありません。
面接時に何も言われなかったので、面接官が気を利かして希望通りにしてくれると思ってはいけません。
聞かれない場合は必ず希望勤務地はどうなっているのか確認してください。
通常、一次面接や二次面接のどこかで必ず面接官が聞いてきます。
『あなたの希望勤務地について聞かせてください』と言われたら、支店、営業所、工場のある場所を伝えてください。
例えば、東京、大阪か京都、仙台か札幌、松山か高松、鹿児島などはっきり言いましょう。
ここで曖昧に答えないようにしてください。
ざっくり、西日本や東日本または関東、関西、九州、東北、四国とはじめから言わないようにしてください。
関東でも東京と山梨ではだいぶ環境が異なります。
＜注意！＞
営業所や工場、研究所が全くない地域を選択すると「調べていない、分かってない」と判断されるので事前に場所は確認しておきましょう。
絞っても問題ありません
必ず第一希望、第二希望は？
と聞かれるので
③譲歩できる範囲を広げる
必ずしもピンポイントで希望勤務地が叶うとは限りません。
希望した事業部、地域の支店、営業所、工場で新卒募集の受け入れをしていなければ、配属されることはありません。
その場合、次のような質問が面接官から言われます。
『勤務地の範囲を広げられるとしたらどこまで？』
この時の答え方に注意が必要です。
『全くできません』と回答すると面接に落ちてしまいます。
答え方の例として
・自宅から通える範囲なら、大丈夫です
・関東だと東京、埼玉、千葉、神奈川です
・関西であれば大阪、兵庫、京都です
・九州であれば、福岡、熊本、鹿児島です
・東海であれば、愛知、静岡です
このように回答すればよいでしょう。
面接官は配属の選択肢を増やしたいので、対象範囲を広げられるか聞いてきます。
都市部は人気があるので、
地方を選択すると通りやすい
④希望勤務地のアピール
希望勤務地を伝えると次のような質問をされます。
・なぜ実家から通いたいのですか？
・なぜその勤務地がよいのですか？
・実家や大学に関係ない場所はなぜですか？
ここのアピールで競争率の高い勤務地をゲットできるのです。
アピールにならないダメな理由は
・親の介護をするため
・親に何かあったときにすぐ帰りたい
・長男なので家の近くにいたい
・都会に憧れがあるので
・田舎がダメなので
・人多いところが苦手なので
・静かなところが好き
これらの回答は前向きではありません。
また、抽象的な理由だと面接官の心に響きません。
ではアピールできる理由とは
・実家は時間が作れるので資格の勉強ができるため
・実家だとお金が貯まりやすく、家計の足しにできる
・実家でお金を貯めて、早く車を買いたい
・人口の多い都市部の東京で勝負したい
・人情味ある地方の鹿児島で顧客と深い付き合いがしたい
アピールするには前向きで、具体的な理由が必要です。
このように伝えると面接官にインパクトがあります。
変な言い訳をするより、ストレートにアピールしましょう。
親の介護や心配な理由は
山ほど聞いているので
あまり心には響きません
⑤転勤制度の確認
せっかく希望勤務地に決まっても、3年後に転勤ということはあります。
後悔しないように転勤制度を確認しておくとよいでしょう。
一般的には全国規模の会社でも転勤はすぐに発生しません。
早い人で3～5年、業種によりますが5～10年が一般的です。
しかし、全国規模の企業だと転勤はあるかないかで聞くと面接官は必ず『あり』と答えます。
どんな場合に転勤があるのか、条件を知っておくとよいです。
転勤にもいくつかのパターンがあります。
・希望すれば転勤可能
・管理職のみ転勤あり
・有無もいわさず転勤させられる
企業によってエリア限定社員制度があるかもしれません。
最近は「転勤を好まず、出世も好まず、細々と暮らしていければよい」と考えが増えています。
このような考えが面接官に伝わると落とされるので、誘導質問に引っかからないようにしましょう。
よくあるやりがちなミス
よくあるやりがちなミスを伝えておきます。
全国対応可能と安易に答える
本当は希望勤務地があるにもかかわらず、『全国対応可能です』と言ってしまうことです。
配属範囲を広げる方が内定が取りやすいと思っていませんか？
答えは『ＮＯ』です
勤務希望地の範囲を広くすることで合格に近づくことはありません。
それより入社意欲や人間性、コミュニケーション能力の高い人を面接では優先するからです。
＞＞合格したければ面接で【コミュニケーション能力】の高さをアピールせよ
本当に勤務地にこだわりがない場合は除いて、簡単に「全国どこへでも大丈夫」とは言わないようにしましょう。
よくある私の会社の事例ですが、全国どこでもＯＫだったので「配属が札幌なりました」と伝えたら、そこはちょっと困りますと．．．。
え、全国大丈夫って言ってましたよね？
そこで穴が開くと人員配置の調整が大変になるのです。
よって、正直に伝えるようにしてください。
希望勤務地が狭すぎる
こだわりが強すぎで、希望勤務地が「ここじゃないとダメ」と妥協しなければ、落とされる可能性があります。
東京に複数支店があるのに新宿支店オンリーや地方だと広島のみに指定されると採用側は困ります。
そもそも新宿、広島の拠点から新卒採用の要望がないと入れません。
また、融通が利かない、選択肢が少なすぎると判断し不合格になります。
希望勤務地を伝え、必ず保険として、ここまでならOKというところを作っておきましょう。
例えば、
・東京が一番良いですが、神奈川、埼玉、千葉でも大丈夫です。
・実家から近い京都がよいですが、大阪、滋賀、奈良でも通えれば大丈夫です。
このように保険をかけておくとよいでしょう。
研究職は勤務地を選べない
研究職を希望するのであれば、勤務地は選べません。
本社の場所にあると勘違いしたり、拠点を間違えたりする場合があります。
営業拠点とは違うので注意してください。
研究棟は意外と地方の
田舎にある場合も
年を取ってから地元に帰りたい場合
今は考えていないが、いずれ地元に帰りたい場合はどのように伝えたらよいのでしょうか？
いずれ親の介護をしなければならい、あるいは郷土愛の観点から40～50才ぐらいで地元に帰りたいと考えるなら、正直に言った方がいいのか、迷いますよね。
その場合は正直に言わない方がよいです。
20年、30年後は採用担当者はいないかもしれませんし、なんの約束もできないからです。
それまでに会社の制度は変更するし、世の中の流れも変わるかもしれません。
仮に「転勤できます」と言われても、なんの保証にもなりませんから。
また、あなた自身の考えが変わることもあります。
どうしても確認したい場合は、転勤制度の仕組みの方を聞いてみましょう。
希望エリアによって競争倍率が違う
希望エリアを広げると合格率が高くなるかと言えば、そうではないことがわかりましたよね。
合格する基準がエリア範囲の広さではないからです。
ただ、希望するエリアによって競争倍率は違います。
例えば、
採用数が東京支店に5名、大阪支店に5名、札幌支店2名、鹿児島支店2名だとします。
東京に100名、鹿児島支店には10名がエントリーしたとすると競争率は20倍と5倍となります。（鹿児島に比べ東京は4倍難しくなる）
一般的に全国規模の企業だと東京、横浜、大阪の都市部に人気が集中し、北海道、四国など地方は不人気に。
よって、都市部と地方では競争率が大きく違うことを理解してください。
ちなみに私の会社では都市部と地方で20倍以上の競争率の差になることがありました。
秋田、高知、宮崎、鳥取、富山など地方に営業所や拠点があるなら狙い目かも。
まとめ
希望勤務地を伝えることは非常に重要です。
第一志望の会社に入社できたとしても希望した勤務地で働けなければ、必ず後悔します。
企業は働き方改革や人手不足の実状から入社後すぐに辞められることを一番避けたいと考えています。
希望勤務地は働くモチベーションに直結していますので、面接時には必ず確認しましょう！
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