【面接官回答】コロナ影響について逆質問はして大丈夫?それともダメ？

今でこそ落ち着きましたが、コロナが直撃したときはどの会社も影響を受けました。特に観光業や飲食業、ホテル業はかなり深刻で倒産も相次ぎました。最近は回復傾向ですが、完全に戻ってはいません。

自分が志望する企業は大丈夫なのか不安になりますよね。

面接官から『最後に何か質問ありますか？』と聞かれたら、コロナの影響について、質問して大丈夫なのでしょうか？

それともデリケートな問題なのでダメなのでしょうか？

私は大手企業の新卒・中途採用活動を15年以上している現役面接官の「はれきち」です。採用側の立場でズバリお答えします。

この記事を読めば、コロナの影響に関して質問しても大丈夫なことがわかります。質問をすれば、ホームページでは書かれていないレアな情報を得ることができます。結果、入社するかどうか決める判断材料になるでしょう。

コロナに関する質問をして大丈夫な理由

コロナの影響について質問したら、面接官が嫌な顔をする、あるいはマイナス評価になると思ってませんか？

その答えは…

質問して大丈夫です!

私が面接官をしている時、コロナの影響に関する質問はありました。でも、思ったより質問の数は少なかったです。やはり、踏み込んだらマズイと思っているのでしょうか…。

もう一度言います、コロナに関する質問をしても全く問題ありません。このご時世、逆に聞かない方が不自然ですよね。

大丈夫な理由が大きくわけて３つあります。

社会全体の関心が高い

ひとつ目はあなただけでなく社会全体がコロナについて高い関心を持っていることです。

例えば、コロナの影響により

あなたは就職したい企業がどの程度影響を受けて、すでに復調しているのか、気になりませんか？そう言われると気になりますよね。

売上は以前の状態に戻ったのか

コロナ禍のときは売上が2～3割減った、あるいは半減したのか、そこから現在は元に戻ったのか気になりますよね。

復調していれば、安心して入社ができますよね。社会が落ち着けば、サービスや商品を昔のように買ってもらえるということです。

逆にコロナ禍を得て、儲かった企業があります。それはITや情報処理です。私は業務形態がアナログからデジタルへ変わっていくのを痛感しました。

仕事の業態に変更があったか

コロナの影響により事業の業態変化があったかもしれません。

例えば、企業が塾の運営以外に水泳教室や音楽教室を開催していましたが、景気が悪化したため、水泳、音楽教室から撤退したとします。

もしあなたが音楽教師を志望していたなら、就職しても音楽を教えることはできません。

大幅に業態を変更していれば、志望企業の見直しが必要になるのです。

働き方に変化があったのか

働き方が時差出勤やテレワークを推進するようになっていれば、事前に把握しておきたいですよね。

逆に何も取り入れてない企業は保守的だというサインかもしれません。

コロナ禍を機にリモートワークに舵を切り、オフィスを半分返したり、本社を地方に移動した企業がありますからね。

パソナは思い切って、本社を東京から兵庫県の淡路島へ移管しました。コロナの前と後では働き方が大きく変わっているかもしれません。

就職を決める判断材料になる

コロナの質問をしても大丈夫な理由の二つ目は、就職を決める判断材料になるからです。

売上が半減したり、長期的な影響がでてるなら、しばらく賞与など期待できません。残業もほとんどないため、給与も抑えられます。

この先もどうなるかわからないので不安になりませんか？そうなると選択肢から外すことを考えないといけません。また、業態が変わると自分のやりたいことと大きく外れる場合があります。

志望している会社で仕事の業態が変わっていたらビックリしますよね。

例えば、居酒屋チェーンがピザ屋のチェーン店になってたら驚きですよね。化粧品販売会社で口紅が売れないから、マスクなどの衛生資材を売る販売会社に変わっていたら驚きですから。

だから、企業へコロナの影響について質問すれば、より詳細な情報を得ることができます。

質問した結果によっては、就職先を変更しなければなりませんからね。

面接官はあなたを合格にするか、不合格にするか決めるのが仕事ですが、あなたも結果に関係なく就職したいのか、止めるかの決定を下すことができるのです。

影響を強く受けてればそもそも募集していない

大丈夫な理由の三つ目として、コロナの影響を強く受けていれば、企業はそもそも新卒採用をしません。

一時期、JALやANAは大打撃を受け、売上の回復には時間がかかると判断し、新卒採用を中止しました。復調した今では、多く募集をしています。

企業が採用活動をしているなら、増員となります。一時的には売り上げが落ちても、中長期的には売り上げが伸ばせると判断しているから増員しているのです。

新卒採用している企業はそもそもコロナの影響を強く受けていないので、安心して質問してください。

質問するとわかること

コロナの影響について質問すると何がわかるのでしょうか？

企業戦略を垣間見ることができます。

ほとんどの会社ではコロナ前と後では戦略を必ず変更していますからね。しかもホームページや企業説明会にはない情報が聞けます。

売上の変化

売上の減少額は教えてもらえないかもしれませんが、増えたのか、横ばいなのか、減ったのかは教えてくれるはずです。

どのくらいかは面接官の表情で判断してみてください。近々の情報や最新は会社四季報やホームページにはのっていません。

一時的でも「売上が大きく減少する」と今後の賞与や昇給に影響がでることは理解しておきましょう。

業態変更による新規事業

コロナの影響をもろに受けている会社は業態変更し、新規事業に取り組んでいるかもしれません。影響を受けていなくても需要の変化を捉え、新たに参入する事業があるのです。

新規事業するために新卒募集していることはよくあります。

それだけコロナの影響で生活スタイルが一新しましたらね。ただ、新規事業に魅力を感じる場合もありますし、その逆もしかりです。

働き方の変化

働き方に変化が生じていることがわかります。

私の会社ではコロナが終息しても、間接部門の一部はリモートワークを継続することを決めました。都市部であれば、満員電車を回避できるのでありがたいです。

会社によって時差出勤、フレックス制の推進状況がわかります。働き方改革がコロナの影響により加速した感じですね。

何も変わっていない会社は変化に対応するのが遅いと判断できます。

コロナの影響に関する質問例

ではコロナの影響に関する質問はどのように伝えればいいのでしょうか？

言い方がきついと上から目線になりますから気をつけないといけません。ここでは4つ例を出しますので参考にしてください。

売上の増減を確認したい場合

ポイントは売上は元に戻っているのか、戻っていないなら一時的なのか、長期的なのか聞くべきです。回答が元通り、もしくは一時的であればGoodですが、長期的だと検討が必要です。

業態に変更が生じているか確認したい場合

ポイントは業態変更があるのか、あるいは新規事業を計画しているかです。

回答によって、変更がないのであれば安心ですが、業態変更や新規事業を計画していれば内容の確認が必要です。

働き方の変化を確認したい場合

ポイントはコロナ禍において柔軟な働き方ができているかです。

回答が柔軟に対応していれば働きやすい環境と言えるのでGoodですが、変化が全くなければ、かなり保守的な会社と言えます。

社内のコロナ対策について聞きたい場合

どの企業も社内クラスターを出さないように気をつけています。

手指のアルコール消毒はもちろんですが、非接触型の体温計で測ったり、隣同士をパーテーションで区切ったり、定期的な換気をしていますからね。

入社するにあたり家族に高齢者がいたり、自分に疾患があると不安ですもんね。

質問する時の注意点

コロナに関する質問をする際に注意すべきことがあります。

次の2点についてです。

例えば、あらかじめニュースや報道で売上が大きく下がっていることがわかっている場合、新規事業に取り組んでいることがわかっているなら控えましょう。

ホームページのIR情報で売上の影響をプレスリリースしていれば、読んでいないことがわかってしまします。

すでに発表されているのに聞くと面接官は不信感を抱きますから。また、コロナの影響に関して2つ、3つと質問を重ねることは控えましょう。

しつこい印象を与えてしまいます。

対策としてコロナの影響に関する質問を会社説明会で1つ、一次面接で1つ、二次面接で1つと分散させれば問題ありません。

変化に対応できた企業は強い

誤解しないでほしいのは「コロナの影響を受けた企業は就活を控えた方がよい」といっているのではありません。

最も影響を受けたひとつに飲食業界があります。緊急事態宣言を受けて、どの企業も売上は一時的に大きくへこみました。しかし、いち早くテイクアウト、デリバリーに力を入れた飲食店は立ち直りが早かったのです。

私は危機的な状況下において、トップの決断、スピード感、先見性を見出せる企業は全くコロナの影響を受けていない企業より強いと思っています。

コロナの影響を全く受けていない企業は今後、極端な円安、円高、不景気、災害、地震、海外紛争、法律の改正などの困難に立ち向かえるかは疑問ですから。

ダーウィン進化論ではありませんが、大企業で儲かっている企業が生き残れるのではなく、変化にいち早く対応できる企業が生き残れると言えます。

飲食、ホテル、百貨店、観光、アパレル、航空、旅行業界と大きく影響を受けましたが、いち早く立ち直る企業は今後どんな荒波が来ても跳ね返す力があるでしょう。

就活は、コロナの影響を受けない企業を探すより、影響を一時的に受けたが立ち直りが早い会社を探すのもひとつ手といえます。

コロナに関する質問をすれば、そのヒントが聞けるかもしれませんね。

＞＞【面接官回答】逆質問しないと落ちる？すれば誰でも評価される質問例

まとめ

コロナの影響に関して逆質問しても大丈夫です。質問の仕方を間違わなければ全く問題ありません。むしろ、こんなに毎日ニュースで耳にするのに質問をしない方が不自然です。

私は面接官ですが、逆の立場なら必ず確認します。

入社して、いきなりリストラの嵐ではモチベーションが下がってしまいますからね。

面接に関して、あなたは採用担当者によって合否を判断される受け身だと思っていませんか？

それは半分正解で、半分違います。

面接はあなたがこの会社に入りたいかをあなた自身が診断する場でもあるからです。

コロナの影響により倒産する会社も多数あります。その逆で儲かる業態に変更する会社も多数あります。

その見極めをするため、コロナの影響に関する質問は最適といえます。

影響を一時的に受けてたとしてもいち早くリカバリーできた企業は変化に強いです。影響を全く受けていないより、しっかりリカバリーできた企業の方が強い企業といえるでしょう。